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採⽤情報
募集要項
応募資格 | 2000年4月2日以降にお生まれの方で、かつ2026年3月までに大学・大学院を卒業・修了見込みの方、または既卒の方。上記を満たしていれば、就業経験がおありの方もご応募いただけます。(※その場合、就業経験は2年以内に限ります) |
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募集職種 |
【総合職】 あらゆる分野で皆さまのお力を発揮していただきたいと考えております。職種は部門によって営業、企画・開発、宣伝、管理などさまざまです。全部署、全職種に配属の可能性がございます。当社の多岐にわたる事業に興味を持てる方を求めます。 ※2023年4月に、保育事業を専門会社である株式会社小学館アカデミーに吸収分割により移管したため、総合保育事業部への配属はありません。 |
募集学科 | 全学部全学科 |
選考方法 |
グループ面接、個人面接、適性検査等を予定。 詳しくは選考フローをご確認ください。 |
採用予定数 | 若干名(2026年4月入社予定) |
給与 | 初任給240,000円(2024年実績/大学・大学院卒) |
諸手当 | 通勤手当(全額支給)、時間外手当、役職手当、子ども手当 |
昇給 | 年1回(4月) |
賞与 | 年2回(6月、12月) |
勤務地 | 本社及び各事業所所在地(東京、名古屋、大阪ほか) |
勤務時間 | 9:30~17:30(うち休憩60分) |
保険 | 雇用保険・労災保険・健康保険・厚生年金保険完備 |
休日休暇 |
★年間休日120日以上(有給別途)★ 完全週休2日制(土・日)、祝日、 12/29~1/4(年末年始) 夏季休暇(5日間) 有給休暇(入社から6カ月経過後10日付与) 慶弔休暇 リフレッシュ休暇 産前産後休暇 育児休業 介護休業 福利厚生はこちら |
選考フロー
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- 01エントリー
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エントリー
していただいた方へ 採用選考に関する詳細情報をご案内いたします。各種イベントなどにご参加ください。
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- 02書類選考
(2月・3月) - WEB提出 エントリーシートは2025年2月以降にご案内いたします。
- 02書類選考
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- 03第1次選考
(3月) - グループ面接(予定)
- 03第1次選考
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- 04第2次選考
(4月) - グループ面接(予定)
- 04第2次選考
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- 05第3次選考
(4月) -
個人面接、
適性検査(予定)
- 05第3次選考
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- 06最終選考
(5月) - 個人面接(予定)
- 06最終選考
お問合せ先
ご不明な点やご質問がございましたら、下記の連絡先までお問い合わせください。
フリーダイヤル : 0120-778-706
採用問い合わせメール : sp_jinji_info@shopro.co.jp
(平日 10:00~12:00 13:00~17:00) ※土・日・祝日、当社休日を除く
〒101-8415 東京都千代田区神田神保町2-30昭和ビル8階
小学館集英社プロダクション コーポレート本部 総務人事部 人事グループ 採用担当:田仲、長谷、矢野、平
Q & A
- Q.エントリーはどこからできますか?
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A.マイナビ2026当社ページよりエントリー、採用情報についてご確認いただけます。
- Q.登録内容を変更したいのですがどこからできますか?
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A.マイナビより登録情報を変更してください。
- Q.職種別採用はしていますか?
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A.していません。
幅広い当社の事業は、一見すると全く違う印象を受けられると思います。しかし、そのどれにも共通して言えることは経営的発想を持ち、事業サービスの展開を考え、企画立案、実現に向けたさまざまな人との協業、マネジメント、さらには収支の管理などあらゆることを取りまとめる役割を担っているということです。また、よりよいビジネス構造にしていくため、自分のアイデアを駆使しながら挑戦していく仕事であるという点です。
社員それぞれが活躍するフィールドを限定しないよう、総合職採用のみとしています。
- Q.有利となる資格や今のうちに勉強しておいた方がいいことがあったら教えてください。
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A.有利となる資格はありません。保有資格によって、選考結果が左右されることもありません。
資格は無くても構わないのですが、何かに挑戦しつづける姿勢・幅広く興味を持ちつづける視野の広さはいつでも持っていて欲しいと思います。
また、学生の間の自由な時間を活かして、社会に出てからも役立つであろう「経験」と「人脈」を多く持てるよう、色々なことに取り組んでみてください。
さまざまな経験の中で得られた考え方や感性、コミュニケーション力は、社会人になってからきっと実になると思います。
- Q.募集要項にありますが、年齢や学歴など基準を満たしていない場合は、
応募を受け付けていただけないのでしょうか? - ▼
A.募集要項に当てはまらない方の中にも、もちろん優れた能力をお持ちの方がいらっしゃると思います。
しかし当社では、長期勤続によるキャリア形成を図る観点より基準を設けていますので、主旨をご理解ください。
- Q.選考や説明会に出席した際の交通費は出ますか?
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A.対面面接のみお支払いいたします。それまでの説明会やイベントにつきましてはご自身で負担していただいております。ご了承ください。
- Q.選考日程と都合がつかない場合、別日での選考参加は可能ですか?
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A.原則、こちらから案内している日程でのみ選考を行います。
どうしてもご調整いただけない場合のみご相談ください。
- Q.配属はどのように決定されるのですか?
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A.新入社員の配属については、入社時研修(約1ヶ月間)終了時に発令されます。ご本人の希望部署やチャレンジしてみたい仕事を伺ったうえで、選考や入社時研修中の様子などから、適性を判断して配属を決定します。また事業戦略上、今年はある部署に人員強化をするなど、様々な状況から判断した人員配置を行います。 個人の興味・関心はしっかりと持っていただく反面、「絶対にこの仕事でなければダメ!」と自分に制限を設けることなく、可能性の幅を広く構えて選考に参加していただければと思います。実際、意向と違う部署に配属され、本人では気がつかなかった可能性を開拓できたケースも多々あります。
- Q.配属後の部署異動はどのくらいの頻度で行われますか?
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A.定期異動は年1回、4月にあります。異動の回数は社員によってそれぞれで、例えば入社して3年後に必ず異動といったルールはありません。 ※「キャリア形成自己申告制度」に関するQ&Aも併せてご確認ください。
- Q.仕事上、子どもと触れ合う機会は多いですか?
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A.総合職の社員の仕事は、子どもたちの通う施設や教室の運営であったり、子どもたちの大好きなキャラクター商品の著作権に関わる仕事であったりと、直接的というより間接的な業務が主になります。触れ合う機会は限られていますが、子どもの世界や保護者様のニーズなどに常にアンテナを張りながら業務に取り組んでいただきます。
- Q.子どもたちに教える講師の仕事をしたいのですが?
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A.講師職は別採用となっており、待遇等も異なります。もし講師職にご興味があるようでしたら、当社ホームページよりご確認ください。
- Q.英語力はどの程度必要ですか?
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A.業務上、常に必要となる部署は限られています。挑戦してみたい仕事の幅が英語力によって広がるケースもあります。しかし仕事上、必要不可欠というわけではありません。英語力の有無によって合否が左右されることもありません。
- Q.勤務地の限定はできないのですか?また、住宅手当は出ますか?
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A.当社では、勤務地限定の定期採用は行っておりません。現在、東京以外にも事業所はありますが、定期採用社員の採用地は「東京」となります。住宅手当は採用地から通勤不可能な事業所(大阪、名古屋)に配属となった場合のみ支給されます。入社のために東京へ引越しが必要な場合においても、住宅手当の支給対象外となります。
- Q.キャリア形成自己申告制度とはなんですか?
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A.当社では社員のキャリア形成支援のための人事制度として「キャリア形成自己申告制度」を年に1回実施しています。 人事から社員個々に、アンケート形式で「現職場での状況」「現在、勉強しているスキル・資格」「今後、そのスキルを活かすために、異動先として希望する具体的部署名」などを聞きます。また、マネジメント、育成の観点から、将来的に挑戦したいことについて確認する「キャリアプランシート」を年に1回提出していただきます。
- Q.残業はありますか?
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A.社外も含め一緒に仕事をするメンバーが多く自分の都合だけで時間を調整することが難しいため、残業するケースもあります。部署によって、また時期(年間・月初・月中・月末)、曜日などによって発生状況は異なります。フレックスタイム制度や有給休暇を活用して、仕事とプライベートの時間にメリハリをつけて働く社員が多いです。
- Q.有給休暇を使っている社員はいますか?
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A.法律で義務付けられている年間5日以上取得を前提として、各自取得しています。取得理由は自由なのでさまざまです。まとめて休暇を取得できるよう、会社が祝日の前後を「有給奨励日」と定めて社員の休暇取得推進をしています。 有給休暇は法定通り、入社から半年経過した後にまずは10日付与されます。以降は年に1度、勤務年数に応じて最大20日付与されます。
- Q.中途採用の予定はありませんか?また告知はどのようにされるのですか?
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A.中途採用を行う際は、当社ホームページや転職サイト等にて求人情報を公開しています。
- Q.若手社員でも、新規事業に携わることはできますか?
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A.できます。当社では、事業部を横断したプロジェクトがいくつかございます。年次関係なく同じ目標や熱意を持っている社員同士が集まり展開しており、「スポーツ新事業プロジェクト」などがひとつの例です。 また、社内だけでなくスタートアップ企業との新事業の共創を目指すプログラムの実績もあり、その際は入社2年目~ベテラン社員まで多くの社員が立候補をしてプロジェクトに取り組みました。